(株)日本政策投資銀行が実施した「空飛ぶクルマ」に関する産業調査を題材に、新たな産業を考える。100年ぶりに登場する新たなモビリティとして世界的にも注目され、関連する多くのビジネスの誕生も期待される中、多様な業種・多数の事業者が参入しつつある。ユースケースとしては、多くの社会課題に対応する観点で日本では都市部よりも地方部での実装が先行すると見られている。これらの現状と政策動向、実現に向けた課題を見ていくもの。
植松康成様は8 月13 日、急逝されました。ご冥福を心よりお祈り申し上げます。
地元別府での観光開発事例として、城島高原パークの永い歴史を紹介し、紆余曲折を経て今、将来を考える。屋外の観光レジャー施設を維持、発展させつつ事業を継続していくことは難易度が高く、東京、大阪にある巨大テーマパークのように桁違いの資金を調達できることも難しい。常に投資費用とリターンを天秤にかけ、会社の財政状況とにらめっこしながらの経営を進める中、経営理念「お客さまの笑顔が見たい!」を常に具現化させるために、エンターテイメント業界で面白く楽しいイベントなどが若い力と発想ですぐ実現できる醍醐味を紹介する。情熱と知恵と工夫で、日々邁進しているトップからのメッセージを発信する。
「日本銀行」という名前は聞いたことがあっても、何をしているかは知らない人が多い。「経済」と聞くと、とても難しそうだと感じる人が多い。「日本銀行」の業務のうち最も身近な日本銀行券(お札)の話から、「インフレ/デフレとは何か」についての掘り下げた講義。さらに、日本経済や大分県経済の現状と先行きを、できる限り平易に取りあげ分析し、最後に「デジタル化」の影響についても言及し、「日本銀行」と「経済」に関心を深める第一歩である。
株式会社マリーンパレスが運営する「水族館うみたまご」館長が、映像や資料を紹介しながら、現在のコロナ禍での「水族館うみたまご」の対応などを紹介していく。普段目することができない映像などをもとに「水族館うみたまご」の裏側とスタッフのアイデアを紹介しながら、一丸となって「新型コロナ」に立ち向かう姿をリアルに伝える。
世界のエネルギー消費量は増加、しかしエネルギー資源の可採年数には限りがある。日本では、エネルギーセキュリティーを確保すると共に経済性や環境性を同時に達成する安全性を大前提にした「S+3E」の取り組み、特に環境面では「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現」に向けてあらゆる分野での脱炭素社会に向けた取り組みが必要である。
電力業界では、電気を作る側で非化石エネルギーの活用(再生可能エネルギーの主力電源化、原子力の活用)や火力発電の排出抑制などの「電源の脱炭素化」、電気を使う側で、民生・産業・運輸部門で最大限の電化に取り組みを紹介し、日本のエネルギーを取り巻く現状と今後の展望について、理解を深めていく。
昭和24年より、速見郡大神村に立地場所を決め、障害の方々と職員・支援者・御父兄が共同で開墾をしながら知的障害児施設・そして知的障害者の施設を開設。60年を超える間、「みのり村」は、地域の方々から支えられながら育ってきた背景を紹介。これからも地域社会との繋がりを大切にし、今まで培ってきた知識と専門性をさらに磨き、地域福祉のさらなる発展・充実に努めていく姿を展望する。
「イノベーション」の重要性と注目を集める理由が、①大きな経済成長②企業課題の生産性向上③企業規模にかかわらない市場独占の可能性④国内外での市場競争の優位性の獲得の4つである。 また、「イノベーション」を発見するには7つの種があり、1つ目に予期せぬ成功、失敗、2つ目にサービスのギャップを探す、3つ目にニーズ(実需)、4つ目に産業構造の変化、5つ目に人口構造の変化、6つ目に認識に変化をとらえる、7つ目に新しい認識を活用、この7つの起こりをとらえて重要視していくことが大切と実務を通した紹介事例を伝えていく。
2007年7月創業<企業理念>全従業員の物心両面の幸福を追求するとともに価値ある出会いを創出し私たちが関わる「人」「企業」「地域」の発展・成長に貢献する。(引用:株式会社パーソナル・マネジメントHPより)30年間人材ビジネスに携わり、5,000人の経営者、1万人の大学生、4,000人との面談を通じて、幸せに生きている人、残念な生き方をされている人の差は何か?自分自身、決して優等生ではなく、反省ばかりの人生であるが、もっと勉強しておけばよかった…本を読んでおけばよかった…旅行に行けば…、とそんな経験を含めて将来へ向けてのメッセージを語る。
2021年年6月4日に、現在は原則 1 割となっている 75 歳以上の医療費の窓口負担を、年収 200 万円以上 の人を対象に 2 割に引き上げる改正法が、参議院本会議で可決され成立。現行の制度では、75 歳以上の方々の医療費負担額のおよそ 40%が、会社員らが加入する健康保険組合 からの支援金で賄われているが、高齢化の進展で年々支援金は増え続け、健康保険組合の財政を 圧迫により、現役世代の負担軽減を求める声が上がっている。私たちがこれから社会人となり、将来老後を迎えたときの日本の状況は、更なる少子高齢化が進んで いると予想される中で私たち自身の生活を守っていくためにも、お金に関する知識をつけていくことが不可欠である。年金 2000 万問題をテーマにあげ金融リテラシーを高める必要性について語る。
地元大分でお役立ち業を積み重ねてきた67年、今後のおおいたのビジネスを元気にしていくために地元中小企業のやるべきこと、挑戦していることを㈱古城の実情を説明しながら、地域に根差す中小企業の大切さを説き、おおいたで働くということ、そして地元大分には元気な会社はたくさんあることへの魅力発見を説く。
生活協同組合の組織の説明、「コープSDGs」さらに「コープSDGs行動宣言」の7つの取り組みを通じて、その実現の貢献することを約束する行動宣言から、地域コミュニティづくりの課題など、また同時に講師のコープおおいた入社までの経験をもとに何事にもチャレンジすることの大切さや行動力に思考力を上乗せしていくことが重要かをトップから直接、語りかけていく。
株式会社大分放送代表取締役社長である永田本人の半生を振り返りながら、仕事に対する姿勢や心がけについて語る。大学時代を過ごした東京、辛かったアルバイト生活の中で学んだ基本は、社会人となり営業に配属されてから大いに役立ったこと、何事も志を高く持って一生懸命に取り組んでいれば、必ず誰かが見てくれている。壁にぶつかったとしても一喜一憂せず、置かれた場所で常に前向きに進んでいくことが大切。素晴らしい人生でなくても、自分が楽しいと思える素晴らしい生き方はできるはず。
今日の放送業界ビジネスは、インターネットの普及により、変革の荒波にもまれる放送業界。厳しい環境の中でローカル局として生き延びて行くために必要なものとは?自身の経験に基づいた経営方針などを説いていく。
地元大分県豊後高田市で弁護士事務所を開設し、社会に起こるさまざまな問題の解決に取り組み、紛争は起こさない、巻き込まれないのが一番との考え方から、知っておきたい民法のルールをわかりやすい事例をもとに紹介し、若者、大学生でもここだけは押さえておいてほしいこと、知っていてほしいことなどを説いていく。
「相互扶助」「非営利」を基本理念とする協同組織の金融機関である「信用金庫」、そして、大正11年4月12日に「有限責任別府信用組合」として誕生し、地域金融機関としての「大分みらい信用金庫」がどのような働きをしているのかを説く。そして、自らの経験と体験から「幸せの法則」として ①やってみよう!因子 (自己実現と成長の因子)②ありがとう!因子 (つながりと感謝の因子)③なんとかなる!因子 (前向きと楽観の因子)④ありのままに!因子 (独立と自分らしさの因子)の4つの因子を紹介し、最後に「情熱にまさる能力なし」と次世代を担う若者にメッセージを発信する。